新しいNISAの時代到来で必須となるもの

（このページは2022年10月5日に更新されました）

こんにちは！

どうも、マイケルです！

＜この記事で学べること＞

新しいNISAの時代到来で必須となるものについて、詳細に理解できる。
新しいNISAの利用の仕方について、詳細に理解できる。
今後の資産形成についてしっかりと理解できるようになる。

今回は「新しいNISAの時代到来で必須となるもの」ということについて、語っていきます！

最後まで見ていただけたら、皆さん自身の資産形成への一助となる有益なスキルについて、短時間で理解できますので、ぜひ一読していただければ幸いです。

合わせて、米国市場への距離感というのも、的確に判断することができるようになると思いますので、ぜひその点も踏まえて、最後まで見ていただければと思います。

今後は複数口座で資産運用が増えていく

本記事では、個人が複数の運用口座をどのように運用したら良いかを、いくつかの基本的なルールにまとめて紹介していこうと思います。

かつては、複数の口座で運用するのは、株式投資などの資産運用に特に熱心な人や金融機関との付き合いが多い富裕層などに限られたが、昨今では、企業型・個人型双方の確定拠出年金（DC）や各種のNISA口座が利用されるようになったことで、会社員をはじめとして多くの個人が「マルチアカウント」の運用に関わるようになりましたよね。

また、運用を家族単位で考えて最適化することは、運用効率化の有力な手段だが、この場合にも「マルチアカウント」の使い方が重要になってきます。

一方、個人の多くはマルチアカウントの運用の考え方に馴染んでいない、往々にして運用商品の売り手である金融機関の側も、顧客の注意を顧客の運用全てにではなく個々の運用口座に注意を引きつけて商品を販売しようとしてきます。

例えば、以下に紹介するルール1とルール2を合わせて考えると、企業型DCやiDeCoで「ターゲット・イヤー・ファンド」などと称するようなバランス・ファンドを選ぶことが不適切だと分かりますが、商品のラインナップには多くの場合この種の商品があるし、これを選ぶ加入者も少なくない。

マルチアカウントの運用管理は、公的年金や企業年金などを運用する基金が「マネージャー・ストラクチャー」と称している運用構造の管理手法を通じて開発されて、それが個人の運用にも当てはまるものが多いんです。

ただし、年金基金で扱われている手法であっても、例えば「コア・サテライト投資」（インデックスファンドをコア＝中心として、複数のアクティブ運用を配する運用）のように、運用会社のマーケティングに乗せられて、且つ基金や年金運用コンサルタントが自分たちの仕事を作るために行っているような「ムダ」としか言いようのないものもあるので、注意が必要なんですよね。

とりあえず以下に、個人がマルチアカウント構造をマネジメントする上で考えるべき原則を、幾つかのルールにまとめて、図解と共になるべくコンパクトに紹介していこうと思います。

マルチアカウント管理の大原則

複数の運用口座で資産を持っている場合、口座が異なっても同じものを持っていれば原則としてリターンは同じですよね。

ルール1でも再確認するが、問題は自分が管理している運用口座全体が最適になっているか否かになってきます。

口座の最適な使い方は、①先ず運用の全体像（資産配分）を考えて、②そこで必要な要素をどの口座に割り当てるか、と考えると概ね上手く設計することが出来る。

ルール⑴あくまでも「全体」を見ていくことが大事になる

大原則に含まれる内容の再確認ですが、あくまでも自分が管理する運用口座の全ての合計が問題であることを忘れてはいけない。

ルール⑵税制優遇のある口座に高リターンな資産を振り分ける

このルールに関しては、iDeCoやNISAの運用商品選択を考える際に強力に機能する。

iDeCoやNISAは運用益非課税のメリットを持っているので、運用全体を見渡した上でこのメリットを活かすためには、これらの口座に期待リターンが高い資産（通常は「リスク資産」）を集中させることが効率的となります。

特に、企業型DCやiDeCoで、十分に考えることなくバランス・ファンド（ターゲットイヤー型などを含む）を選択するのは非効率的だと思っていますので気をつけていきたいですね。

ルール⑶「流動性」を考慮していく

金融資産をどこに置くかに関して、個人の場合でも「流動性」への考慮が必要になる場合があります。

DCでは（企業型も、iDeCoも）原則として60歳まで資産を引き出すことが出来ない「換金性の点での流動性」が小さいんですよね。

一方、DCでは運用対象のスイッチングが可能なので「運用面での流動性」は比較的あると言ってよいのかなと感じます。

一方、各種のNISAでは、いったん投資した商品を売却してしまうとその売却額相当の節税運用枠を復活することが出来ないので、いったん投資した資産は出来るだけ売却したくないと考えるべき「運用面での流動性」の制約がある一方で、お金が必要な場合には資産を部分売却して換金することは自由だという点での「換金性の点での流動性」はDCよりも明らかに大きいです。

今後、NISA制度の節税運用枠が拡大されたり、子供もNISAを使えるようになったりして、個人によってはNISAの利用枠に余裕が出来る場合が想定され、こうした場合には、NISAでの運用を、「お金が必要になるまでの財布代わり」的に利用出来る場合が生じるかもしれないので、楽しみな今後となりますね。

一方、老後に手厚く備える上では、NISAもiDeCoもなるべく大きな金額を長期運用する方がいい。

こうした場合、NISAでは将来売却したいニーズが起こりにくい広く分散投資されていて運用管理費用が低廉なインデックスファンド（例えば、TOPIXやS＆P500ではなく、全世界株式を対象とするようなもの）を選ぶことが最適になる場合が多いのかなと感じます。

DCでも同様の選択でいいはずだが、一時的に「新興国株式」に投資してみるといったスイッチングを利用した投資内容の変更が出来ることが、考慮の要素になる場合がありうる。

ルール⑷多数のアクティブインデックスは避ける

年金運用で時々問題になる現象だが、様々なアクティブ運用を集めると、合計がインデックス運用とあまり変わらない状態になる「インデックス化」の問題が生じることがあります。

インデックスに近い運用になっているとはいえ、個々のファンドではアクティブ運用の手数料等がかかりますし、ファンド内での売買もインデックスファンドよりも活発になって余計なコストが生じるんですよね。

個人投資家の場合、資金的にこうしたことは起こりにくいはずなのですが、それでも「投資信託の買い物を楽しんだのだろうか？」と思えるような、アクティブファンドを含めて投資信託をたくさん持った投資家をSNSやネット記事のニュースで時に見かけることがあります。

おそらくですが、無駄な手数料を払っているだろうし、投資している内容の把握と管理が面倒になっているのかなと思いますが、正直なところ、あれこれ買い求めるのは止めた方がいいと感じています。

ルール⑸ムダな売買について避けていく

これも年金運用で起こりやすい問題なんですが、多くの運用口座で多くの運用会社に運用を任せていると、運用会社Aが売却した銘柄と同じ銘柄を運用会社Bの運用するファンドが買い付けるような無駄が発生することがあります。

個人の場合にも、同じ資産クラス内で複数のアクティブファンドを持つと同様な事態が起こり得ますが、これ以外にも、例えば親子2世代の運用を考えた場合に、子供がリスク資産の積み増しを行っている傍らで、親はリスク資産を換金しているというような無駄が生じうる。例えば、親の運用が税制上有利な口座で行われているような場合は大いにもったいないと感じます。